投資信託はどう選べばいい？初心者が見るべき5つのポイント
「投資信託を始めたいけれど、種類が多すぎて何を選べばいいかわからない」
投資を始めたばかりのころは、ランキング上位の商品や、SNSでよく見かける商品がよさそうに見えます。ただし、人気や直近の成績だけで決めると、値下がりしたときに「こんな商品だとは思わなかった」と感じやすくなります。
投資信託は、短期的に一番上がりそうな商品を当てるためではなく、自分が理解できる商品を、無理のない金額で長く持つために選ぶことが大切です。
初心者が投資信託を選ぶときは、「投資対象・運用方法・コスト・純資産総額・分配金」の5つを順番に確認しましょう。
最後に「新NISAの対象か」「値下がりしても続けられそうか」を確認すれば、人気だけで選ぶ失敗を減らしやすくなります。
※上記は元本割れを防ぐ「安全基準」ではなく、LCMが初心者向けに示す実用的な確認目安です。投資対象や運用方法が異なる商品には、そのまま当てはまりません。
この記事では、長期投資・資産形成を続ける会社員の目線から、初心者が見るべきポイントと、実際の確認手順をわかりやすく整理します。
投資信託そのものの仕組みがまだ曖昧な方は、先に投資信託の仕組みを初心者向けに解説した記事を読むと理解しやすくなります。
商品を選ぶ前に｜投資へ回してよいお金か確認する
どれだけ良い投資信託を選んでも、生活費まで投資してしまうと、値下がりしたときに売らざるを得なくなることがあります。商品を比べる前に、次の3点を確認しましょう。
- 近く使う予定のお金を投資に回していないか
- 病気・失業・急な出費に備える現金を残しているか
- 評価額が一時的に30％下がっても積立を続けられる金額か
これは「必ず30％下がる」という予測ではなく、自分の家計と気持ちに無理がないかを確かめるための想定です。不安が強い場合は、商品を変える前に積立額を小さくする方法もあります。
投資信託は「人気そう」だけで選ばない
ランキングは、どの商品に注目が集まっているかを知る参考にはなります。しかし、上位にある理由が「直近で値上がりした」「新しく話題になった」という場合もあります。
人気があることと、自分の資産形成に合うことは同じではありません。まず確認したいのは商品名や順位ではなく、自分のお金がどこへ投資され、どのような理由で値動きするのかです。
過去の運用成績は将来を保証しません。「最近よく上がっているから」だけで選ばず、投資対象・コスト・リスクを確認してから判断しましょう。
ポイント1｜何に投資しているかを見る
最初に見るのは、その投資信託の投資対象です。株式なのか債券なのか、全世界なのか米国なのかによって、期待できる値動きもリスクも変わります。
| 投資対象の例 | 特徴 | 確認したいこと |
|---|---|---|
| 全世界株式 | 世界の株式へ広く分散 | 国別比率、株式100％であること |
| 米国株式 | 米国企業の成長を中心に取り込む | 米国への集中、為替の影響 |
| 国内株式 | 日本企業へ投資 | 海外資産との分散が足りるか |
| バランス型 | 株式・債券などを組み合わせる | 資産配分と自分の目的が合うか |
| テーマ型 | AI・半導体など特定分野へ集中 | 値動きの大きさ、主力にしすぎていないか |
初心者の方がよく目にする代表例は、全世界株式へ投資するオルカンと、米国の代表的な大型株へ投資するS&P500です。どちらが必ず上がるかではなく、投資先の違いを理解できるかが大切です。
「世界中の株式へ分散する商品」「米国の大型株へ投資する商品」のように、自分の言葉で説明できれば、中身を理解する第一歩になります。
ポイント2｜インデックス型かアクティブ型かを見る
投資信託は、運用方法によって大きくインデックス型とアクティブ型に分けられます。
| 運用方法 | 目指すこと | 特徴 |
|---|---|---|
| インデックス型 | 特定の指数に連動する運用 | 仕組みを理解しやすく、コストが低めの商品が多い |
| アクティブ型 | 指数を上回る運用成果 | 運用方針に特色があり、コストが高めの商品も多い |
長期・積立・分散を基本に考える初心者なら、まずは仕組みが比較的シンプルなインデックス型から確認すると選びやすくなります。ただし、インデックス型なら必ず安全、アクティブ型なら必ず悪いという意味ではありません。
アクティブ型を選ぶ場合は、運用方針、どの指数と比較しているか、コストを払う理由に自分が納得できるかまで確認しましょう。
全世界株式、S&P500、日経平均など、連動を目指す指数によって投資先は変わります。まず指数を確認し、同じ指数の商品同士でコスト・純資産総額・運用実績を比べるのが基本です。
ポイント3｜信託報酬などのコストを見る
投資信託には複数の費用があります。特に確認したいのが、保有している間に継続して差し引かれる信託報酬です。
| 主なコスト | いつ負担する？ | 確認場所 |
|---|---|---|
| 購入時手数料 | 購入するとき | 交付目論見書、証券会社の商品ページ |
| 信託報酬 | 保有中、投資信託の資産から日々差し引かれる | 交付目論見書の「手続・手数料等」 |
| その他の費用 | 監査・売買・保管などが発生したとき | 運用報告書の「総経費率」など |
| 信託財産留保額 | 換金時にかかる商品がある | 交付目論見書 |
信託報酬は何％以下ならよい？
長期積立で使う一般的な株式インデックスファンドなら、信託報酬は年0.2％以下（税込）を一つの目安にできます。年0.1％前後なら、コスト面では十分低い水準です。
ただし、0.2％以下なら元本割れしないという意味ではなく、0.2％を超えたら悪い商品という意味でもありません。アクティブ型や特殊な資産へ投資する商品はコスト水準が異なるため、別に考えます。
金融庁の2026年8月10日時点の資料では、つみたて投資枠の指定インデックス投信の信託報酬率平均は、国内型が税抜0.27％、内外・海外型が税抜0.34％です。法令上の上限は税抜0.5％・0.75％ですが、これらは「ここまでなら損をしない」という安全ラインではありません。
同じ指数への連動を目指す商品同士なら、コストの差は重要な比較材料です。ただし、先に中身、次にコストの順番は崩さないでください。全世界株式と米国株式のように投資対象が異なる商品を、信託報酬だけで比べても判断できません。
信託報酬の差は小さく見えても、運用期間が長く、資産額が大きくなるほど将来の評価額へ影響します。実際の金額に直すと違いがわかりやすくなります。
信託報酬の仕組みから確認したい方は、信託報酬とは何かを解説した記事も参考になります。
ポイント4｜純資産総額と資金の流れを見る
純資産総額は、その投資信託に集まって運用されている資産の規模です。長期で保有するなら、規模だけでなく、資金が継続して入っているか、急減していないかも確認したいところです。
長期積立の主力商品なら、純資産総額50億円以上を一つの目安にでき、100億円以上なら規模面では比較的余裕のある水準です。
ただし、どちらもすべての商品に共通する公式な安全基準ではありません。設定直後の商品は小さいこともあるため、現在額だけでなく増加・横ばい・減少の推移まで見ます。
- 現在の純資産総額はどのくらいか
- 純資産総額の推移は増加・横ばい・減少のどれか
- 信託期間は無期限か、終了日が決まっているか
- 繰上償還の条件が目論見書にどう書かれているか
純資産総額は、資金の出入りだけでなく、保有資産の値上がり・値下がりでも動きます。そのため、一時的に減っただけで直ちに問題とはいえません。運用会社が資金流出入や受益権口数の推移を公開している場合は、あわせて確認すると状況を判断しやすくなります。
金融庁の資料では、つみたて投資枠のアクティブ運用投信に、純資産額50億円以上・運用実績5年以上などの要件が示されています。しかし、これはすべての指定インデックス投信へ一律に課される基準ではありません。LCMでは、長期運用の継続性を確認するための実用目安として利用します。
大切なのは、投資対象やコストに納得したうえで、純資産総額・資金の流れ・信託期間・繰上償還条件をセットで見ることです。
証券会社の商品ページだけでなく、運用会社が公開する交付目論見書と月報も確認しましょう。投資対象、手数料、信託期間、純資産総額の推移などをまとめて確認できます。
ポイント5｜分配金の有無と仕組みを見る
分配金は、預金の利息とは仕組みが違います。投資信託の資産から支払われるため、分配金が出ると、その分だけ基準価額が下がる要因になります。
純資産
分配金として支払う
基準価額が下がる要因
長期の資産形成が目的なら、「毎月受け取れるから得」と考えるのではなく、分配せずファンド内で運用を続ける商品も含めて検討しましょう。
一方、資産を育てる段階ではなく、定期的に受け取りたい目的がある方には、分配金が合う場合もあります。重要なのは、分配金が多いかではなく、自分の目的に合うかです。
新NISAで買うなら対象商品か確認する
新NISAでは、すべての投資信託を買えるわけではありません。気になる商品が、つみたて投資枠または成長投資枠の対象か、自分が利用する証券会社で取り扱っているかを確認しましょう。
| 確認項目 | 見る場所 |
|---|---|
| つみたて投資枠の対象か | 金融庁の対象商品一覧、証券会社の商品ページ |
| 成長投資枠の対象か | 資産運用業協会の対象商品一覧、証券会社の商品ページ |
| 自分の証券会社で買えるか | 証券会社の商品検索・積立設定画面 |
| 積立できる最低金額 | 証券会社の積立条件 |
つみたて投資枠の商品は、長期・積立・分散投資に適したものとして一定の要件が設けられています。ただし、対象商品であれば元本割れしないという意味ではありません。
NISAは運用益が非課税になる制度です。投資信託の値動きや元本割れのリスクがなくなる制度ではありません。
初心者が避けたい5つの選び方
| 避けたい選び方 | 理由 |
|---|---|
| ランキングだけで決める | 人気が続くとは限らず、自分の目的とも一致しない |
| 過去のリターンだけで決める | 直近の好成績は将来の成績を保証しない |
| 信託報酬の安さだけで決める | 投資対象やリスクが異なれば単純比較できない |
| 分配金の多さだけで決める | 分配金はファンドの資産から支払われる |
| 理解しないまま買う | 下落時に不安になり、売却しやすくなる |
投資信託選びは「最も増えそうな商品」を当てる競争ではありません。長期投資では、相場が下がる時期も含めて持ち続けられるかが重要です。
迷ったときは「主力」と「サブ」を分けて考える
気になる商品が複数ある場合、すべてを同じ割合で持つ必要はありません。長期積立の中心にする主力と、値動きを理解したうえで少額を持つサブに分けると整理しやすくなります。
| 役割 | 商品のイメージ | 考え方 |
|---|---|---|
| 主力 | 広く分散された低コストの投資信託など | 長期積立の中心。値下がり時も続けられるかを重視 |
| サブ | 特定地域・業種・テーマへ集中する商品など | 値動きを理解し、資産全体の一部に抑える |
| 現金 | 生活防衛資金、近く使う予定のお金 | 相場下落時にも投資を続ける土台 |
広く分散された主力商品を1本持つだけでも資産形成はできます。サブは、主力との違いと追加されるリスクを説明できる場合に、必要性を考えれば十分です。
私は現在、オルカンとS&P500を半分ずつ積み立てています。ただし、半分ずつが誰にとっても正解という意味ではありません。両方とも米国株の影響を強く受けるため、重複も理解したうえで続けています。
大切なのは、他人の配分をそのまままねることではなく、「なぜその商品を持つのか」を自分で説明できることだと考えています。
オルカンとS&P500で迷っている方は、考え方を整理できるオルカン派・S&P500派かんたん診断も利用できます。
買う前に3分で確認するチェックリスト
気になる商品を見つけたら、運用会社の交付目論見書と月報を開き、次の順で確認してみましょう。
- 商品分類・投資対象を見て、どこの何へ投資するか確認する
- 運用方針・連動対象を見て、インデックス型かアクティブ型か確認する
- 手続・手数料等を見て、信託報酬などのコストを確認する
- 純資産総額の推移と信託期間、繰上償還条件を確認する
- 分配方針・NISA対象・取扱証券会社を確認する
この5つを確認しても中身を説明できない商品は、悪い商品とは限りません。ただ、自分にとってはまだ理解が追いついていない可能性があります。焦って買わず、わかる商品から検討して大丈夫です。
商品を選んだあとの進み方
投資信託を選べても、いきなり大きな金額を投資する必要はありません。「無理なく続けられる金額」と「どこで買うか」を順番に決めましょう。
生活費と現金を残し、値下がりしても続けられる金額を考えます。
新NISA積立シミュレーター証券会社での取扱いと、新NISAの対象枠を確認します。
マネックス証券で新NISAなら何を買う？必要書類と申込手順を確認して、無理のない時期に準備します。
マネックス証券の口座開設の流れ口座開設から積立設定までの全体像を、4ステップで確認できます。
新NISAの始め方を確認する投資信託の選び方でよくある質問
本数に正解はありません。1本でも十分に分散された投資信託はあります。似た商品を何本も持つと中身が重複し、管理が複雑になるため、まずは主力の役割を持つ商品から考えると整理しやすくなります。
コスト面に限れば、長期積立で使う一般的な株式インデックスファンドは、年0.2％以下（税込）を一つの目安にできます。年0.1％前後なら十分低い水準です。
ただし、低コストでも元本割れはあります。また、0.2％を超えたら悪い商品という意味でもありません。同じ指数・似た運用方針の商品同士で比較し、アクティブ型などは別の水準で考えましょう。
長期積立の主力商品なら50億円以上を一つの目安にでき、100億円以上なら規模面では比較的余裕があります。
ただし絶対条件ではありません。設定直後の商品は小さい場合がありますし、相場下落でも純資産総額は減ります。金額だけでなく、資金の流れ、信託期間、繰上償還条件まで確認しましょう。
両方持つことはできます。ただし、オルカンにも米国株が多く含まれるため、米国株の重複が増えます。「より米国比率を高めたい」など、自分なりの理由を説明できるか確認しましょう。
収入だけで一律に決めるのではなく、近く使うお金と急な出費に備える現金を残し、値下がりしても続けられる金額にします。最初は少額でも問題ありません。毎月の金額より、家計を崩さず継続できることを優先しましょう。将来額は新NISA積立シミュレーターで確認できます。
長期積立なら、毎日の価格を見て乗り換える必要はありません。年1回を一つの目安に、投資目的・積立額・資産配分・手数料や商品内容の変更を確認します。収入、家族、住居など生活が大きく変わったときは、その都度見直しましょう。
まとめ｜「増えそう」より「理解して続けられそう」で選ぶ
初心者が投資信託を選ぶときは、次の順番で確認すると整理しやすくなります。
- 投資対象：どこの何へ投資する商品か
- 運用方法：インデックス型かアクティブ型か
- コスト：一般的な株式インデックスなら年0.2％以下（税込）を一つの目安にする
- 運用の継続性：50億円を一つの目安に、純資産総額の推移・信託期間・繰上償還条件を見る
- 分配金：仕組みと目的を理解しているか
- 新NISA：対象商品か、利用する証券会社で買えるか
- 続けやすさ：値下がりしても長く持てそうか
大切なのは、短期的に一番上がる商品を当てることではありません。自分が何を買っているか理解し、下落時にも無理なく続けられる商品を選ぶことです。
まずは気になる商品を一つ選び、交付目論見書で「投資対象・運用方法・コスト」の3項目を確認するところから始めてみましょう。
商品名を増やす前に、候補の投資対象・信託報酬・純資産総額を確認しましょう。オルカンとS&P500で迷う場合は、質問に答えながら考え方を整理できます。
オルカン・S&P500かんたん診断へ※本記事は、投資信託の選び方に関する一般的な情報を提供するもので、特定商品の購入を推奨するものではありません。本文中の「年0.2％以下」「50億円・100億円」は、対象を限定した実用目安であり、元本保証や将来の運用成果を示す基準ではありません。投資には元本割れのリスクがあります。商品内容・手数料・NISA対象状況などは変更される場合があるため、購入前に運用会社・金融庁・証券会社の最新情報をご確認ください。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。
まずは証券口座の準備から
最初から大きな金額を投資する必要はなく、まずは少額から始められる環境を整えておくことが大切です。
※投資には元本割れのリスクがあります。サービス内容・手数料・リスクなどは変更される場合があるため、必ず公式サイトで最新情報をご確認ください。
