株価が下がると不安になるのは、「何%下がるか」よりも、自分のお金が実際にいくら減るのかが見えないからかもしれません。

このシミュレーターでは、現在の評価額と想定する下落率を入力すると、暴落後の評価額・減少額・元の金額へ戻るために必要な上昇率を確認できます。積立元本を入力すれば、暴落後に元本割れするかも分かります。コロナショック・ITバブル崩壊・リーマンショック期の下落例も選べます。

かんたん試算
暴落シミュレーター

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想定する下落率
過去の例を選ぶと、下落率と計算結果が自動で切り替わります。
暴落後の評価額 400万円 暴落後は積立元本とほぼ同じ金額です
減少する金額 100万円 現在の評価額から −20%
元に戻るための上昇率 +25% 暴落後の評価額を基準に計算
暴落前
500万円
暴落後
400万円

評価額は100万円減少します。

※手数料・税金・為替変動などは考慮しない単純計算です。新NISA口座でも価格変動による損失は起こります。

※過去の下落例は、S&P500価格指数(米ドル建て・配当を含まない)の高値から安値までを参考にしています。日本の投資信託やオルカンなどでは、対象期間や為替の影響によって実際の下落率が異なります。参考:S&P Dow Jones Indices

下落率と、元に戻るための上昇率は同じではない

500万円が20%下落すると、評価額は400万円になります。減った金額は100万円です。

ここから500万円へ戻るには、400万円に対して100万円増える必要があります。必要な上昇率は20%ではなく、25%です。

下落が大きくなるほど、回復に必要な上昇率は急激に高くなります。だからこそ、暴落してから対策を考えるのではなく、下がっても続けられる金額で投資しておくことが大切です。

含み益があっても、評価額は減る

たとえば、積立元本400万円が500万円になっているとき、含み益は100万円あります。この状態から20%下落すると評価額は400万円となり、含み益はなくなります。

一方で、20%未満の下落なら元本割れしない場合があります。このように、積み上がった含み益がクッションとなり、下落しても元本割れしにくい状態を、一般に「含み益バリア」と呼ぶことがあります。

暴落したときに避けたい3つの行動

1.怖くなってすべて売却する

評価額が大きく減ると、これ以上の損失を避けたくなります。しかし、売却するとその時点で損失が確定し、その後の回復局面にも参加できません。生活に必要なお金まで投資している場合を除き、まずは当初の目的と運用期間を確認しましょう。

含み損で不安になる「損失回避バイアス」についてはこちらで解説しています。

2.下がった分を一度に取り返そうとする

レバレッジ商品や値動きの大きな銘柄へ急に乗り換えると、さらに損失を広げる可能性があります。暴落時ほど「早く取り返したい」という気持ちと、合理的な判断を分けて考える必要があります。

3.積立額を無理に増やす

安く買える局面でも、家計を圧迫するほど投資する必要はありません。積立投資で大切なのは、底値を当てることではなく、生活を守りながら継続することです。

暴落前にできる備え

生活防衛資金を投資と分ける

急な出費に使う現金があれば、相場が下がったときに投資商品を慌てて売る可能性を減らせます。投資額を増やす前に、当面の生活費を現金で確保しておきましょう。

生活防衛資金と、株・現金の比率の考え方も参考にしてください。

投資先を分散する

ひとつの企業や国に集中すると、その対象の値動きに資産全体が左右されやすくなります。全世界株式やS&P500などのインデックスファンドも値下がりはしますが、多くの企業へまとめて分散できるのが特徴です。

商品選びから整理したい方は、新NISAで初心者が選ぶ投資信託の考え方をご覧ください。

下落しても続けられる仕組みにする

長期投資では、値上がりする年だけでなく、下落する年も経験します。自動積立を利用し、相場を毎日確認しなくても続けられる状態をつくることが、感情に左右されにくい方法です。

積立を続けると将来いくらになる?

今回のシミュレーターは「途中で下落した場合」を確認するものです。毎月の積立額・運用期間・想定利回りから将来の評価額を確認したい方は、積立シミュレーターをご利用ください。

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これから新NISAを始める方へ

暴落を完全に避けることはできません。ただし、生活防衛資金を確保し、無理のない積立額を決め、分散された商品を長く持つことで、下落時に慌てにくい土台はつくれます。

口座選びや積立設定へ進む前に、まずは新NISAの仕組みとリスクを理解しておくことが大切です。

新NISAの始め方を4ステップで確認する →

まとめ

  • 下落率が大きいほど、元に戻るために必要な上昇率は高くなる
  • 積立元本を入力すると、暴落後に元本割れするか確認できる
  • コロナショック・ITバブル崩壊・リーマンショック期の下落例も試せる
  • 生活防衛資金と無理のない積立額が、暴落時の売却を防ぐ助けになる
  • シミュレーションは予測ではなく、事前に心構えをつくるための目安

数字で確認すると、「暴落=すぐに投資をやめる」ではなく、「この下落でも生活と積立を続けられるか」という視点を持ちやすくなります。まずは、ご自身の評価額を入力して確認してみてください。

自分の評価額でもう一度計算する ↑
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