信託報酬シミュレーター｜0.05％・0.7％・1.5％で将来いくら差がつく？
信託報酬が「年0.05％」と「年1.5％」と聞いても、差はわずかに見えるかもしれません。しかし、信託報酬は投資信託を持っているあいだ継続して差し引かれます。運用期間が長く、資産額が大きくなるほど、将来の評価額にも差が生まれます。
この記事では、現在の運用資産・毎月の積立額・運用期間・想定利回りを入力し、2つの信託報酬を同じ条件で比較できるシミュレーターを用意しました。オルカン、S&P500、NASDAQ100、FANG+、アクティブファンドの目安も選べます。
基本条件を入力し、比較したい商品または信託報酬率を2つ選んでください。数字や商品を変更すると、最終評価額・コストの影響・年次グラフが自動で切り替わります。
入力した数字は保存・送信されません。ブラウザ内だけで計算します。
比較の前提：2商品は信託報酬を差し引く前の運用成績が同じと仮定し、コスト差だけを比べます。
100万円保有時の年間コスト目安：578円
100万円保有時の年間コスト目安：7,755円
今回の結果：条件を入力すると、ここに比較結果が表示されます。
※想定利回りは実効年率として「（1＋年利）の12乗根」で月次換算し、信託報酬も年率から月次換算しています。毎月末に積み立てる簡易計算です。実際の信託報酬は日々の純資産から差し引かれるため、結果は目安としてご覧ください。税金、購入時手数料、売買費用、監査費用、為替、トラッキング差、実質コストなどは考慮していません。表示する「コスト影響」は、信託報酬0％の場合との最終評価額の差であり、実際に支払った信託報酬の合計額そのものではありません。
信託報酬は、投資信託を持っているあいだかかる
信託報酬は、投資信託の運用や管理のためにかかる費用です。別途請求書が届くのではなく、日々の信託財産から差し引かれ、基準価額に反映されます。
単純な目安は、次の計算です。
保有額 × 信託報酬率 ＝ 1年間のコストの目安
100万円を1年間保有したと仮定すると、年0.05775％なら約578円、年0.7755％なら約7,755円、年1.5％なら約1万5,000円です。ただし、実際の保有額は値動きや積立によって毎日変わるため、実際の金額も一定ではありません。
代表的な商品の信託報酬を比べる
初心者が新NISAで比較することの多い商品と、アクティブファンドの目安を並べると、次のようになります。
年0.05775％以内
税込。信託報酬以外の費用が発生する場合があります。年0.08140％以内
税込。純資産総額に応じて段階的に低くなる仕組みがあります。年0.2035％
税込。監査費用など、信託報酬以外の費用が発生する場合があります。年0.7755％
税込。その他の費用・手数料が発生する場合があります。税込換算 約1.18％
2026年6月末の税抜単純平均1.07％を税込換算した目安です。年1.50％
平均ではありません。商品によって費用は大きく異なります。ここで大切なのは、FANG+とオルカンでは投資対象も値動きも異なることです。信託報酬だけを比べて「オルカンのほうが必ず有利」と結論づけることはできません。シミュレーターは、あくまで同じ運用成績だった場合にコスト差がどれくらい影響するかを確認するものです。
小さな料率の差が、長期では広がる理由
信託報酬の影響は、その年に差し引かれる費用だけではありません。差し引かれずに残っていれば運用に回ったはずのお金も減るため、時間が長くなるほど複利の差が生まれます。
1年では小さく見える差でも、20年、30年と積み立て、資産額が大きくなるほど無視しにくくなります。だからこそ、長期投資では「何に投資するか」と同時に「いくらで運用できるか」も確認したいところです。
シミュレーター結果の見方
最終評価額
想定利回りから信託報酬を反映し、現在の資産と毎月の積立額を運用した概算です。2商品の運用成績は同じと仮定しているため、表示される差は主に信託報酬率の違いから生まれます。
コスト影響
信託報酬が0％だった場合の最終評価額と、選んだ信託報酬を反映した最終評価額の差です。実際に差し引かれた信託報酬だけでなく、そのお金を運用できなかったことによる機会損失も含む概算です。
年次グラフ
運用開始から終了までの評価額を1年ごとに表示します。序盤では2本の線が重なって見えても、期間が長くなるにつれて差が広がることがあります。
信託報酬だけで投資信託を選ばない
信託報酬は、あらかじめ確認できる重要なコストです。しかし、低ければそれだけで良い商品、高ければ悪い商品というわけではありません。
投資信託を選ぶときは、少なくとも次の順番で確認するのがおすすめです。
- 何に投資しているか全世界株式、米国株式、特定テーマなど、投資対象を確認します。
- 値動きに耐えられそうか期待リターンだけでなく、下落時にも保有を続けられるか考えます。
- 同じ投資対象の商品でコストを比べる同じ指数に連動する商品同士なら、信託報酬の差を比較しやすくなります。
- 信託報酬以外も見る実質コスト、純資産総額、指数との連動度、分配方針なども確認します。
特に、同じS&P500指数への連動を目指す商品同士を比べる場合は、投資対象がほぼ同じなのでコスト差の意味が大きくなります。一方、オルカンとFANG+のように中身が違う商品は、信託報酬より先に投資対象とリスクを比べる必要があります。
積立額と期間もセットで確認する
長期の資産形成では、信託報酬だけでなく、毎月いくら積み立てるか、何年間続けるかも最終評価額を大きく左右します。
今回のシミュレーターで商品コストの差を確認したら、次は積立額・運用期間・想定利回りから将来の資産額を確認してみてください。
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信託報酬を比べる目的は、最安の商品を探すことだけではありません。自分が納得して長く持てる商品を、無理のない金額で積み立てるためです。
マネックス証券でオルカン・S&P500・FANG+の違いを整理したい方は、こちらの記事も参考にしてください。
マネックス証券で新NISAを始めるなら何を買う？ → PR｜商品と積立額を考えた方へ マネックス証券の口座開設の流れを確認する 必要なもの・手順・初心者が迷いやすい点を整理 →信託報酬についてよくある質問
信託報酬は別に支払う必要がありますか？
基本的には、保有する投資信託の信託財産から日々差し引かれ、基準価額へ反映されます。口座から別に引き落とされる費用ではありません。
新NISAなら信託報酬は無料になりますか？
無料にはなりません。新NISAで非課税になるのは売却益や分配金などにかかる税金です。投資信託そのものの信託報酬やその他の費用は、NISA口座でもかかります。
アクティブファンドは信託報酬が高いので避けるべきですか？
一律に避ける必要はありません。指数を上回る成果を目指す運用方針、投資対象、過去の運用実績、リスクなどを理解し、そのコストに納得できるかで判断します。ただし、高い信託報酬を上回る成果が保証されているわけではありません。
信託報酬と実質コストは同じですか？
同じではありません。実質コストには、信託報酬に加えて監査費用や売買委託手数料、海外資産の保管費用などが含まれる場合があります。運用報告書で確認できます。
まとめ
- 信託報酬は投資信託を保有しているあいだ継続してかかる
- 資産額が大きく、運用期間が長いほどコスト差の影響も広がりやすい
- 同じ投資対象・同じ運用成績で比べると、信託報酬の差を理解しやすい
- 商品選びでは、信託報酬より先に投資対象とリスクを確認する
- 信託報酬だけでなく、実質コスト・純資産総額・運用方針も見る
0.1％や0.5％という数字だけでは実感しにくくても、自分の積立額と期間で計算すると、コストの意味が見えやすくなります。最安だけを追うのではなく、「中身を理解できる・無理なく続けられる・コストに納得できる」の3つをそろえて考えてみてください。
まずは証券口座の準備から
最初から大きな金額を投資する必要はなく、まずは少額から始められる環境を整えておくことが大切です。
※投資には元本割れのリスクがあります。サービス内容・手数料・リスクなどは変更される場合があるため、必ず公式サイトで最新情報をご確認ください。
