新NISAは銀行とネット証券どっち？違いと選び方を初心者向けに解説
新NISAを始めようとすると、商品選びの前に迷いやすいのが「銀行とネット証券、どっちでNISA口座を作ればいい？」という問題です。
銀行でも証券会社でもNISA口座は開設できますが、選べる商品や取引方法、相談のしやすさ、積立サービスなどには違いがあります。
この記事では、銀行とネット証券を「どちらが絶対に優れているか」ではなく、自分が何を買いたいか・どう管理したいかという視点で比較します。
投資したい商品と、続けやすい使い方から選ぶ
投資信託を中心に、相談しながらシンプルに始めたいなら銀行も候補になります。
投資信託に加えて上場株式・ETF・REITなども含め、選択肢を広く持ちたいなら証券会社を確認する意味があります。
ネット証券を選ぶ場合も、「ネット証券ならどこでも同じ」ではありません。取扱商品、積立方法、カード・ポイント、操作性、サポートまで比べて決めます。
投資信託を中心に考え、普段使う銀行とのつながりや相談方法を重視したい。
投資信託以外の上場商品も含め、商品・積立方法・サービスの選択肢を広く比較したい。
まず確認｜新NISAは銀行でも証券会社でも利用できる
NISAは金融商品そのものではなく、対象商品から得られる一定の配当・分配金や売却益が非課税になる制度です。
2026年時点の年間投資上限額は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円。非課税保有限度額は合計1,800万円で、そのうち成長投資枠は1,200万円までです。
違いが出るのは、各金融機関で実際に扱っている商品やサービスです。まず「NISAの制度」と「金融機関のサービス」を分けて考えると整理しやすくなります。
銀行とネット証券の違いを比較
| 比較項目 | 銀行 | ネット証券 |
|---|---|---|
| NISA口座 | 開設できる | 開設できる |
| 投資信託 | 取扱あり。商品数・対象商品は銀行ごとに異なる | 取扱あり。商品数・対象商品は証券会社ごとに異なる |
| 上場株式・ETF・REIT | 銀行・郵便局等のNISAでは株式投資信託が中心。上場株式等は通常、証券会社で扱う | 証券会社では上場株式・ETF・REITなどを扱える。実際の対象商品は各社で確認 |
| つみたて投資枠 | 対象商品を積立できる | 対象商品を積立できる |
| 成長投資枠 | 銀行側で扱う対象投資信託を購入する形が中心 | 投資信託に加え、対象となる上場株式等も選択肢になる |
| 相談方法 | 店舗・電話・Webなど。対面相談の有無は銀行ごとに異なる | Web・チャット・電話などが中心。店舗・対面対応の有無は会社ごとに異なる |
| 積立サービス | 銀行口座からの引落し等。内容は銀行ごとに異なる | 銀行引落し、証券口座、クレカ積立など。対応方法は会社ごとに異なる |
| ポイント | 金融機関・サービスにより異なる | カード積立やポイントサービスがある会社もある。条件確認が必要 |
| 操作・管理 | 普段使う銀行のWeb・アプリと近い環境で使える場合がある | 投資専用のWeb・アプリ・分析ツールなどを提供する会社が多い |
取扱商品や手数料、積立方法、ポイント、サポートは金融機関ごとに違います。最終的には自分が利用する会社の最新条件で比較してください。
一番大きな違いは「何を買えるか」
日本証券業協会は、NISAで投資できる商品について、証券会社では上場株式・ETF・REIT・株式投資信託等、銀行・郵便局などでは株式投資信託に投資できると案内しています。
投資信託の積立だけなら、銀行も選択肢になる
新NISAで低コストの投資信託を毎月積み立てることが目的なら、銀行でも必要な商品を扱っている場合があります。
大切なのは「銀行だからダメ」「ネット証券だから正解」ではなく、自分が積み立てたい具体的な投資信託を扱っているかです。
個別株やETFも使いたいなら、証券会社の商品範囲を確認
成長投資枠で個別株やETF、REITなどの上場商品も使いたい場合は、証券会社側の取扱商品を確認します。
たとえば三菱UFJ銀行は、自行のNISAでは株式投資信託のみを取り扱い、上場株式等は取り扱っていないと案内しています。一方、グループ内の証券会社等を通じた金融商品仲介では取扱いが異なります。
銀行が候補になりやすい考え方
個別株やETFを使う予定がなく、必要な投資信託を銀行が扱っている。
店舗などで相談できる環境を重視する。実際の相談体制は銀行ごとに確認する。
入出金や日常の資金管理と近い場所で資産形成を確認したい。
ただし、銀行でNISAを使う場合も、勧められた商品をそのまま購入するのではなく、信託報酬、投資対象、リスク、つみたて投資枠の対象かなどを自分でも確認しましょう。
ネット証券が候補になりやすい考え方
投資信託だけでなく、将来は国内株・ETFなども検討したい。
クレカ積立など、自分の生活に合う積立方法・ポイント条件も確認したい。
積立額の変更、商品の検索、資産状況の確認をオンライン中心で行いたい。
ネット証券にも電話・チャット等のサポートがありますが、内容は会社ごとに異なります。「ネット証券＝サポートがない」と考えず、自分が使いやすい問い合わせ方法があるかを確認しましょう。
ネット証券を比べるなら次はこちらSBI・楽天・マネックス｜オルカン・S&P500を積み立てる証券会社の選び方金融機関を選ぶときに見る5つのポイント
オルカンやS&P500など、実際に買いたい投資信託・株式等を扱っているか。
銀行引落し、証券口座、クレカ積立など、自分が使いたい方法に対応しているか。
売買手数料だけでなく、投資信託の信託報酬や為替関連コストなども確認する。
積立変更や停止を自分で行えるか、困ったときの問い合わせ方法が合っているか。
最大還元率ではなく、自分のカード・利用条件で実際にどうなるかを見る。
オルカン・S&P500を積み立てるだけなら何を見る？
オルカンやS&P500連動型の投資信託を長期で積み立てる場合は、金融機関そのものより、次の条件を具体的に確認すると比較しやすくなります。
- 買いたい投資信託をNISAで扱っている
- 毎月の積立額を無理なく設定できる
- 希望する支払方法・積立方法に対応している
- 積立額の変更・停止を自分で行いやすい
- ポイント条件を無理なく満たせる
- 困ったときの問い合わせ方法が合っている
違いが出るのは、購入・積立の仕組み、ポイント、画面、サポートなど金融機関側のサービスです。
ネット証券を選ぶなら、3社を同じ基準で比べる
ネット証券を候補にしたら、次は「どの証券会社にするか」を考えます。
LCMでは、SBI証券・楽天証券・マネックス証券について、オルカン・S&P500の取扱い、クレカ積立、ポイント、操作性、サポートなどを同じ基準で整理しています。
次の一歩｜SBI・楽天・マネックスを比較
「ネット証券にしようかな」と思ったら、最大還元率だけでなく、自分が使うカードや積立方法まで含めて確認しよう。
すでに銀行でNISAを始めている場合は変更できる？
NISAの金融機関は、所定の手続きをすれば年単位で変更できます。ただし、その年にすでにNISA口座で買付している場合、その年分の金融機関は変更できません。
また、つみたて投資枠と成長投資枠を同じ年に別々の金融機関で使うことはできません。
すでにNISA口座を持っている方へ新NISAの証券会社は変更できる？金融機関を変える手順と注意点口座を決める前のチェックリスト
- 投資信託だけでよいか、個別株・ETF等も使いたいか決めた
- 買いたい具体的な商品を扱っているか確認した
- 積立方法・支払方法を確認した
- 自分に適用されるポイント条件を確認した
- 画面やアプリを自分で使えそうか確認した
- 電話・チャット・店舗など必要なサポートを確認した
- NISAの金融機関は同じ年に1つだと理解した
マネックス証券を候補にしている方へ
ネット証券の1社としてマネックス証券を確認したい場合は、LCMで新NISAの特徴や口座開設の流れを別記事にまとめています。
申込み前に、取扱商品、NISA、クレカ積立、ポイント、手数料等の最新条件を公式サイトで確認してください。
※広告リンクです。サービス内容、手数料、ポイント、キャンペーン等は変更される場合があります。申込前に公式情報をご確認ください。
よくある質問
はい。銀行や証券会社などの金融機関でNISA口座を開設できます。ただし、金融機関によって実際に購入できる商品やサービスは異なります。
日本証券業協会は、銀行・郵便局などでは株式投資信託に投資でき、証券会社では上場株式、ETF、REIT、株式投資信託等に投資できると案内しています。個別株など上場商品を使いたい場合は証券会社の取扱いを確認してください。
利用したい銀行が希望する投資信託をNISAで扱っているなら選択肢になります。商品だけでなく、積立方法、管理画面、サポート、コストなども合わせて比較してください。
一律には決められません。ポイントやクレカ積立の条件、必要な商品、サポートの使い方などは人によって異なります。自分が実際に利用する条件で比較します。
同じ年に新しく買付できるNISA口座の金融機関は1つです。つみたて投資枠と成長投資枠を別々の金融機関で利用することもできません。金融機関は年単位で変更できます。
まとめ｜銀行かネット証券かは「何を買い、どう続けるか」で選ぶ
銀行とネット証券のどちらにも、使い方によって選択肢になる理由があります。
- 投資信託中心で必要な商品がある → 銀行も含めて比較
- 個別株・ETF等も使いたい → 証券会社の取扱いを確認
- クレカ積立・ポイントも使いたい → 自分の条件でネット証券を比較
- 相談方法を重視 → 店舗・電話・チャット等の実際の対応を確認
- どちらを選んでも → 買いたい商品・コスト・積立方法・操作性を確認
ネット証券が候補なら、次はSBI・楽天・マネックスを同じ基準で比べて、自分が長く管理しやすい環境を選びましょう。
参考資料
確認日：2026年10月3日。制度・対象商品・金融機関のサービスは変更される場合があります。利用前に各金融機関の最新情報をご確認ください。
まずは証券口座の準備から
最初から大きな金額を投資する必要はなく、まずは少額から始められる環境を整えておくことが大切です。
※投資には元本割れのリスクがあります。サービス内容・手数料・リスクなどは変更される場合があるため、必ず公式サイトで最新情報をご確認ください。
