暴落時の追加投資はいくらまで？生活防衛資金を守る3つの基準

※本記事には広告・アフィリエイトリンクが含まれます。投資には元本割れのリスクがあります。最終的な判断は、ご自身の家計とリスク許容度に合わせて行ってください。

株価が大きく下がると、「安く買えるなら、今こそ追加投資したほうがいいのでは？」と考えますよね。

ただし、暴落時に優先したいのは、底値を当てることではありません。相場がさらに下がっても、生活を崩さず積立を続けられる状態を守ることです。

この記事では、初心者が暴落時の追加投資額を考えるための3つの基準と、余剰資金の計算方法を具体例つきで解説します。

追加投資の前に、暴落でいくら減るか確認しよう

追加投資額を決める前に、まず現在の投資資産が暴落でどれくらい減るのかを確認しましょう。

たとえば、投資資産500万円が30％下落すると、評価額は350万円です。画面上では150万円減るため、数字を見てから慌てて売却したくなるかもしれません。

大切なのは、追加でいくら買えるかより先に、その下落額を見ても生活資金に手をつけず保有できるかを考えることです。

基準1：生活防衛資金を残す

追加投資の前に、病気・失業・収入減・家電の故障などに備える現金を確保します。これが生活防衛資金です。

日本FP協会は、緊急予備資金の目安として生活費の3か月分から1年分を挙げています。必要額は、会社員か自営業か、共働きか、扶養家族がいるかなどで変わります。

月の最低生活費が20万円なら、6か月分は120万円です。この120万円は、相場がどれだけ下がっても追加投資に使わないお金として分けておきます。

生活防衛資金はいくら必要？貯金・投資の目安シミュレーターを使うと、家族構成や毎月の支出に合わせて目安を確認できます。

基準2：3年以内に使う予定のお金を除く

生活防衛資金とは別に、近い将来に使う予定のお金も現金で残します。

• 車検、車の購入・修理
• 引っ越し、結婚、出産
• 家電やスマホの買い替え
• 学費、資格取得費用
• 旅行、冠婚葬祭

株式や投資信託は、必要な時期に値下がりしている可能性があります。数年以内に使う予定が決まっているお金まで投資すると、安値で売らざるを得なくなるかもしれません。

基準3：余剰資金を一度に使い切らない

暴落後にすぐ反発することもあれば、さらに下がることもあります。底値を事前に当て続けることはできません。

そのため、追加投資をする場合でも「余剰資金のすべてを今日入れる」以外の選択肢を持っておくと、家計と気持ちに余白が残ります。

• 25％だけ追加し、残りは現金で待つ
• 数回に分けて追加する
• 追加投資をせず、毎月の積立だけ続ける

ただし、分けて投資すれば必ず有利になるわけではありません。すぐに相場が反発すれば、一括で入れた場合より利益が小さくなることもあります。分割はリターンを保証する方法ではなく、資金を使い切る不安を抑えるための選択肢です。

追加投資に使える金額の計算式

追加投資の候補額は、次の順番で計算します。

計算結果が0円以下なら、追加投資は見送ります。現在の積立を無理なく続けられているなら、それだけでも十分に長期投資を実践できています。

具体例：現金300万円、生活費20万円の場合

• 現在の現金：300万円
• 生活防衛資金：120万円（20万円×6か月）
• 3年以内の予定支出：60万円
• 突発的な支出に備える予備費：20万円

この場合、追加投資に使える候補額は次のとおりです。

100万円は「今すぐ全額投資すべき金額」ではなく、家計上、追加投資を検討できる上限候補です。

どれが正解かは、収入の安定性や今後の予定によって変わります。25％・50％・100％という数字も、おすすめ割合ではなく、追加後にどれだけ現金が残るかを比べるための例です。

追加投資をしないほうがよい5つのケース

1. 生活防衛資金が不足している
2. 毎月の積立で家計がぎりぎり
3. 数年以内に大きな支出を予定している
4. 損失を早く取り返すことが目的になっている
5. 借金やリボ払いを使わなければ資金を用意できない

借りたお金での追加投資は避けましょう。相場の回復時期は読めませんが、返済日は待ってくれません。生活費や緊急資金を削る追加投資も、長期投資を続けにくくする原因になります。

下落額を見るだけで眠れない、何度も価格を確認してしまうという場合は、投資額そのものが自分の許容範囲を超えている可能性があります。気持ちの整え方は、暴落が怖いと感じたときに読む｜投資を続けるためのメンタルの整え方で詳しくまとめています。

積立継続だけでも、立派な暴落対応

暴落が来たからといって、特別な追加投資をしなければ失敗ということではありません。

定額積立では、価格が高いときは少なく、安いときは多く買うことになります。日本証券業協会も、長期・積立・分散投資の考え方を紹介しています。

家計に無理のない積立額を設定しているなら、普段どおり続けるだけでも、下落時に安く買う仕組みは働きます。追加投資の判断で迷い続けるより、毎月の積立を止めないほうが自分に合う人もいます。

積立額そのものに迷う場合は、積み立て投資、いくらを設定するのがベスト？正解は「続けられる金額」も参考にしてください。

「保有・追加投資・売却」の違いをゲームで比べる

数字だけでは判断しにくい人は、10年間の投資人生ゲームで試してみてください。給料・生活費・人生イベントがある中で、暴落時に保有するか、追加投資するか、売却するかを選べます。

同じ人生条件を再プレイできるため、「あの暴落で売らなかったらどうなった？」「追加投資をしなかった場合は？」と比較できます。資産額だけではなく、現金管理や人生充実度も診断されます。

よくある質問

Q. 株価が何％下がったら追加投資すべきですか？

A. 「20％下落したら必ず買う」といった全員共通の基準はありません。下落率よりも、生活防衛資金と予定支出を守ったうえで余剰資金があるかを先に確認しましょう。

Q. 余剰資金は全部投資したほうがよいですか？

A. 全額投資が必ず悪いわけではありませんが、その後の追加下落や予定外の出費に対応できなくなります。一括・分割・積立継続のどれなら無理なく続けられるかで判断してください。

Q. 追加投資をしないと将来損しますか？

A. 将来の相場はわからないため、追加投資をしないことが損とは限りません。長期積立を続けられているなら、それ自体が下落時にも買い続ける仕組みになっています。

Q. NISAの投資信託を生活費のために売ってもよいですか？

A. 必要な生活費を確保することが優先です。ただし、暴落時の売却を避けたいなら、投資前に現金を分けておくことが重要です。制度上の注意点は新NISAは途中で売却してもいい？で解説しています。

まとめ：暴落時こそ、買う金額より残す金額を決める

• 追加投資は、生活防衛資金を除いた余剰資金で行う
• 3年以内の予定支出と予備費も現金で残す
• 候補額が0円以下なら追加投資をしない
• 一括・分割・積立継続にはそれぞれ長所と短所がある
• 底値を当てるより、相場に残り続けられる家計を作る

暴落時の追加投資は、利益を最大化する競争ではありません。生活を守りながら、長期投資を続けるための選択肢の一つです。

「いくら買うか」より先に、「いくら現金を残せば安心か」を決める。この順番なら、相場が大きく動いても自分のルールで判断しやすくなります。

あわせて読みたい・試したい

参考資料

• 金融庁「資産形成の基本」（家計管理、長期・積立・分散投資、元本割れリスク）
• 日本FP協会「主なライフイベントにかかる費用の目安」（緊急予備資金の目安）
• 日本証券業協会「NISAで長期・積立・分散投資がいいさ！」
• J-FLEC「将来のために、どうお金を貯めて、増やす？『貯める』と『増やす』のバランス」

※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の商品・売買・投資金額を推奨するものではありません。投資成果を保証するものでもありません。