為替リスクとは?円高・円安でオルカン・S&P500の評価額が変わる理由を初心者向けに解説
「S&P500は上がっているのに、思ったほど資産が増えていない」
「円高になると、オルカンやS&P500はどうなる?」
外国株や海外資産を含む投資信託では、株価だけでなく為替も円換算の評価額を動かします。この影響が「為替リスク」です。
日本円で買えるオルカンやS&P500連動ファンドでも、中身には外貨建て資産が多く含まれます。為替ヘッジを行わない商品では、円高・円安によって基準価額が押し下げられたり、押し上げられたりします。
この記事では、為替リスクの仕組み、円高・円安で何が起きるのか、株価と為替の関係、オルカン・S&P500への影響、為替ヘッジ、長期投資での考え方まで初心者向けに整理します。
為替リスクとは?
為替リスク(為替変動リスク)とは、外貨建て資産の通貨と日本円の交換レートが動くことで、円で見た資産価値が変わるリスクです。
つまり外国株の評価額は「株価だけ」で決まりません。株価がほとんど変わっていなくても、為替が大きく動けば日本円で見た評価額は変わります。

外国株の値動きを見るときは「株価」と「為替」の2つを見るんだよ。株価だけ上がっても、円高で一部が打ち消されることもあるよ。
投資信託の仕組み自体がまだ曖昧なら、投資信託の仕組みと選び方から確認すると理解しやすくなります。
円安・円高で外国株の評価額はどう変わる?
為替だけの影響を分かりやすくするため、100ドルの株がずっと100ドルのままだと仮定します。
1ドル100円 → 150円
100ドルの株価は変わっていません。
10,000円 → 15,000円円の価値がドルに対して下がったため、同じ100ドルでも円換算の評価額は大きくなります。
1ドル150円 → 100円
こちらも100ドルの株価は変わっていません。
15,000円 → 10,000円円の価値がドルに対して上がったため、同じ100ドルでも円換算の評価額は小さくなります。
実際の評価額は株価と為替の両方で決まります。円安でも株価が大きく下がれば資産は減ることがありますし、円高でも株価上昇が上回れば資産が増えることがあります。
外国株の評価額は「株価 × 為替」の掛け算
初心者が特に覚えておきたいのはここです。外国株の円換算評価額は、株価の動きと為替の動きが同時に影響するため、4つのパターンがあります。
| パターン | 円換算評価額へのイメージ | 考え方 |
|---|---|---|
| 株高 + 円安 | 増えやすい | 株価と為替がどちらもプラス方向 |
| 株高 + 円高 | 上昇が一部打ち消されることがある | 株高はプラス、円高はマイナス |
| 株安 + 円安 | 下落が一部やわらぐことがある | 株安はマイナス、円安はプラス |
| 株安 + 円高 | 減りやすい | 株価と為替がどちらもマイナス方向 |
オルカンやS&P500にも為替リスクはある?
日本円で購入できる投資信託でも、中身に外貨建て資産が含まれ、為替ヘッジを行わない場合は円高・円安の影響を受けます。
たとえばeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)では、基準価額の主な変動要因としてS&P500構成銘柄の価格変動と米ドル/円レートの変動が案内されています。株価が上がっても円高によって基準価額が下がる場合があり、逆に株価が下がっても円安の影響で基準価額が上がる場合があります。
eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)も外貨建て資産へ投資し、原則として為替ヘッジを行わないため、為替相場の影響を受けます。
円高・円安で資産はいくら変わる?
為替の仕組みは理解できても、「自分の資産だと何万円変わるの?」は直感だけでは分かりにくいところです。
円高・円安で円換算評価額がどれくらい変わるかを、資産額・為替レート・資産価格を変えながら確認できます。「為替だけ動いた場合」と「株価も一緒に動いた場合」を分けて試せます。
為替影響シミュレーターを試す →為替ヘッジあり・なしは何が違う?
為替の影響を小さくする方法として為替ヘッジがあります。ただし、為替ヘッジをすれば為替リスクが完全になくなるわけではありません。
円高・円安による基準価額への影響を抑えることを目指します。一方で、円と対象通貨の金利差や市場状況などによってヘッジコストが発生することがあります。
為替変動の影響をそのまま受けます。円高はマイナス要因、円安はプラス要因になりますが、ヘッジによる影響を抑える仕組みは使いません。
為替ヘッジをもう少し詳しく知りたい方は、為替ヘッジあり・なしはどっちがいい?で違いを整理しています。また、コスト全般については信託報酬とは?も参考になります。
円高は長期投資で「悪いこと」なの?
円高=悪いこと、と決めつける必要はありません。すでに持っている外貨建て資産の円換算評価額にはマイナス要因ですが、これから円で外貨建て資産を買う場面では、同じ円でより多くの外貨へ交換しやすくなります。
ただし、実際の投資信託の価格は為替だけでなく株価も同時に動きます。そのため「円高だから絶対に買い時」という単純な話でもありません。

円高は「今ある外貨資産の評価額には逆風」だけど、「これから円で買うときには追い風になる面もある」と考えると分かりやすいね。
為替を予測してから投資したほうがいい?
為替は金利差、金融政策、景気、インフレ、政治・地政学、投資家心理など多くの要因で動くため、継続的に当て続けるのは簡単ではありません。
「もっと円高になったら始める」「円安が終わるまで待つ」と考えている間に、株価そのものが上がる可能性もあります。逆に、円安だからと焦って一括投資する必要もありません。
長期投資では、為替の方向を当てることより、生活に影響しない積立額・十分な投資期間・分散を先に決めるほうが再現性があります。
為替リスクは長期なら気にしなくていい?
長く保有しても、売却時や評価時点の為替によって円換算額は変わります。長期投資だから為替の影響がゼロになるわけではありません。
一方で、長期積立では購入時期が分散されるため、毎回同じ為替レートで買うわけではありません。だからこそ「今の為替だけ」で投資方針を大きく変えるより、為替リスクを含めて持ち続けられる資金計画を作ることが大切です。
新NISAで為替リスクとどう向き合う?
ただし、円高で評価額が下がる可能性も含めて、生活防衛資金を残し、無理のない積立額で続けることが前提です。
新NISAは利益を非課税にできる制度ですが、為替変動リスクをなくす制度ではありません。「NISAで買えるから為替リスクがない」という意味ではない点は押さえておきたいところです。
新NISAの始め方から確認したい方は、新NISAの始め方を4ステップで解説を参考にしてください。
LCM管理人はどう考えている?
LCM管理人はオルカンとS&P500を中心に長期で積み立てています。為替は評価額を大きく動かすことがありますが、短期の円高・円安だけを理由に積立方針を頻繁に変えることはしていません。
重視しているのは、「為替はコントロールできない。でも、積立額・投資期間・商品選び・現金余力は自分でコントロールできる」という考え方です。
- 円高・円安を予想して積立を止めない
- 円高でも慌てて売らない
- 外貨資産だけでなく現金も残す
- 商品を理解してから長期で持つ
よくある質問
必ず上がるわけではありません。円安は円換算評価額のプラス要因ですが、株価がそれ以上に下落すれば基準価額が下がることがあります。
長期投資の前提が変わっていないなら、円高だけを理由に慌てて売る必要はないと考えています。投資期間・積立額・生活防衛資金を先に確認しましょう。
あります。購入通貨が円でも、中身が外貨建て資産で為替ヘッジを行わない場合は、円高・円安の影響を受けます。
為替の影響は抑えられますが、安全になるわけではありません。株価など投資対象そのものの価格変動リスクは残り、為替リスクも完全に排除できるとは限りません。
なくなりません。長期保有でも円換算額は為替の影響を受けます。ただし積立時期を分散することで、毎回同じ為替レートで購入する状態は避けられます。
商品を決めたら、次は「どこで積み立てるか」
オルカンやS&P500など投資する商品を決めたら、次はNISA口座をどこで使うかを考えます。同じ投資信託でも、積立方法・ポイント・操作性・サポートなどは証券会社によって異なります。
投資する商品を決めたら、証券会社を比較する
為替リスクはどの証券会社を使うかで消えるものではありません。そのうえで、クレカ積立・ポイント・操作性・サポートなど「続けやすさ」は証券会社によって違います。
※広告先のサービス内容・キャンペーン・手数料等は変更される場合があります。申込み前に必ず公式サイトで最新情報をご確認ください。
まとめ|為替リスクは「怖がるもの」ではなく「理解して持つもの」
為替リスクとは、円と外国通貨の交換レートが変わることで、外貨建て資産の円換算評価額が上下することです。
- 円安は円換算評価額のプラス要因
- 円高は円換算評価額のマイナス要因
- 実際の評価額は「株価 × 為替」で決まる
- 日本円で買える投資信託でも為替リスクはある
- 為替ヘッジは影響を軽減できるが、完全には消せない
- 長期投資でも為替リスクそのものはなくならない
為替は自分ではコントロールできません。だからこそ、為替予想に振り回されるより、投資対象を理解し、無理のない積立額で、長く続けられる設計を作ることが初心者には大切です。
参考にした公式情報
為替変動リスクやファンドの運用方針は商品ごとに異なります。最新情報は各商品の交付目論見書などをご確認ください。
